【2024年最新】予実管理ツール／システムおすすめ12選！メリットや選び方を詳しく紹介
予実管理ツール／予実管理システムは、予算に関係するExcel業務や経営判断などを効率化できる専用ツールです。
予実管理（予算管理）は、企業の成長や競争力を維持して継続的に運営するために欠かせませんが、多くの工程を必要とするため、業務負担も大きく時間や手間がかかります。
これらの問題を解決できるのが、予実管理ツールや予実管理システムです。
この記事では、おすすめの予実管理ツール／システムや導入メリット、選び方などを紹介します。
おすすめの予実管理ツール／システム 12選
【Scale Cloud】KPI設計から運用までサポート
Scale Cloudは、数字を軸にして組織全体の連携やPDCAを促進する予実管理ツールです。
集めた数値はロジックツリーに整備整頓するため、全体像がつかみやすく他部門と共有することで組織の状態や課題が把握しやすくなります。
また、PL（損益計算書）/BS（貸借対照表）/CF（キャッシュフロー計算書）の管理や、それに基づくKPIの一元管理が可能です。
そのため、財務三表とKPI、KPI同士の関係がわかりやすく事業全体の状況が理解しやすいことも強みといえます。
さらに、組織の目標を達成するための重要な業績評価の指標を意味するKPIの設計や運用に関するサポートもあります。
蓄積したデータをもとに自動分析や予測を行い自動的に学習するなど、多角的に事業成長のサポートを行います。
【Loglass】経営指標を多軸分析
各部門からのコメントを集めて保存できるため、チームが情報共有するためのコミュニケーションコストを削減することが可能です。
【DIGGLE】直感的な操作性
案件単位のデータを発行することも可能で、月ズレなどの定性情報もコメントで補完したり、必要な情報は常に共有できるのも強みです。
作成したフォーマットは呼び出し可能で、データの整形にかかる時間を削減できます。
【マネージボード】会計ソフトと連携し事業を効率化
【BizForecast】Excelデータをシステム化
【CCH Tagetik】データドリブン経営の実現を加速
CCH Tagetikは予実管理と連結管理、開示・報告の機能を搭載し、各種データの収集や加工、レポート分析などを備えている予実管理ツールです。
Excelと操作感が似ている特徴があり、帳簿やダッシュボード、分析レポートを簡単に出力し、データを視覚的に確かめることができます。
また、グループ全体の経営管理に加えて、各事業や部門ごとの個別管理を行い、経営層やマネジメント層などそれぞれの視点で必要なレポートの出力が可能です。
同じモジュールで提供できるオールインワンパッケージであるため、複数の製品を組み合わせるよりも、ランニングコストを抑えられます。
導入形式はクラウドとオンプレミスどちらにも対応しているため、自社の状況に応じて選ぶことも可能です。
【Anaplan】リアルタイムに現状を把握
AnaplanはExcelを使った組織間調整業務を整ったものに切り替え、さまざまな計画業務に活かすこともできる予実管理ツールです。
企業内に散らばっている財務や生産、販売状況など、さまざまなデータを統合し、Excelと似た操作感で予実管理を行うことができます。
また、事業内容を反映した積極的シナリオや消極的シナリオを作成し、これらを比較分析できる機能が搭載されていることも特徴です。
リアルタイムでダッシュボードを構築し、履歴データを保持しながら追跡を行い、予算計画すべての構成要素を監視できます。
分析に必要な指標としては、チャート、グラフ、マップ、リストなどが使えて、視覚的に確認できることもメリットです。
【Workday Adaptive Planning】迅速な意思決定をサポート
Workday Adaptive Planningは、Excelで行われていた予実管理をWebベースのシステムで一元管理できるクラウド型の予実管理ツールです。
データの一元管理によって数値集計や対比算出などの業務効率化を図り、予算編成時におけるボトムアップやトップダウンのプロセスを合理化を実現しています。
一元化したデータは変更があった際にも瞬時にすべてのデータに反映し、簡単にあらゆるレポートの作成が可能です。
クラウドモデルでの提供となっているため、専用サーバーやネットワーク機器の購入、メンテナンスなども不要となります。
また、ランニングコストはライセンス利用料のみとなっており、幅広い作業環境に対応できる予実管理ツールです。
【Sactona】経営管理を高度化・効率化
Sactonaは、予実管理をはじめ管理会計や経営管理を高度化・効率化できるクラウド/オンプレミス対応型の予実管理ツールです。
予算編成、予実管理、事業計画などの管理会計や経営管理業務を支えるエンタープライズシステムで、部門や製品、プロジェクト管理ごとに使えます。
また、入力ユーザーや管理部門ユーザー、システム部門ユーザーのように、それぞれに合ったユーザーインターフェースを提供しています。
さらに、Excelフォーマットを使用して入力表の作成もできるため、これまで予実管理をExcelで行ってきた企業も使いやすいでしょう。
各拠点のユーザーが入力したデータは、直接データベースに送信されるため、分析業務など本来の業務に集中できます。
【iFUSION】Excelを簡単にデータベース化
iFUSIONは予算編成や予実管理、報告書などExcelを利用して行っているものを、データベースで一元管理する予実管理ツールです。
明細形式や文章形式など多様なExcelフォーマットに対応しており、自由にデータを抽出してシステム連携を図ることができます。
シンプルな設計となっており、誰でも簡単に操作の習得ができたり、データ収集時のエラーチェック機能がついていたりなど、使いやすい予実管理ツールです。
クラウド/オンプレミス対応のどちらにも対応しており、自社に合ったツールを選ぶことができます。
また、100％の自社製品であることも特徴の一つであり、開発メンバーがそのままサポートを行うため、トラブル発生時にも安心です。
【Board】企業固有の管理会計業務をサポート
Boardは予算計画の策定から予実管理、着地予想など、企業の管理会計業務をサポートする予実管理システムです。
ビジネス・インテリジェンスや業績管理、アナリティクスが1つのプラットフォームで一元化されており、リアルタイムでの実績把握ができます。
また、各現場部門が立てた予算計画は瞬時に連携、集計され、集計担当者はそのままシミュレーションして正確な計画を立てることも可能です。
導入はクラウド/オンプレミスのどちらにも対応しており、クラウドは日本のデータセンター運用で、データの高速表示ができます。
厳しいセキュリティ要件を満たしているため、安心して予実管理ができるでしょう。
【Oracle Cloud EPM Planning】意思決定を重視した計画を作成
Oracle Cloud EPM Planningは、予算編成や財務、基幹業務など運用全体を通して使用できる予実管理システムです。
モンテカルロ・シミュレーションや予測プランニング、知的なパフォーマンス管理など新しいテクノロジーが多数搭載されています。
シナリオモデリングによって不確実な未来を予測し、将来起こるリスクや長期計画、現金の予測などを把握し、正確な情報に基づいた意思決定ができるようになります。
既存のExcelデータを取り込むこともできるため、Excelベースの予実管理からスムーズに移行できることも強みです。
BSやCFなどの財務諸表の計画にも対応しており、収益や売上、マージンなどを正確に把握できます。
そもそも予実管理とは
予実管理とは、企業の「予算」と「実績」を管理し、目標達成率を明確化することです。
これにより、経営活動の効率化や従業員のモチベーション向上が期待できます。
予実管理の目的は、企業の経営目標を数値で管理し、達成するために行われます。
効果的な予実管理のためのポイントとして、適切な予算設定、予実のズレの原因究明、予算の必要に応じた修正、細かい差異への過剰な注目を避ける、リアルタイムでの数字の把握、定期的な実行などが挙げられます。
予実管理のポイントや実行など、さらに詳しく知りたい方は下記の記事もご覧ください。
予実管理とは｜目的から実行方法、ポイントまで全て分かりやすく解説
予実管理の必要性
予実管理は自社の状況を定量的に把握し、予算と実績の差を知り、企業の課題を分析・検証するためにも必要です。
例えば、予算を設定した場合に当初の予想に比べて「予算を達成できていない」場合に、定量的でなければ原因も分からず改善もできません。
しかし、予実管理をすることによって何がどれくらい足りないかが、数値で具体的に把握できるようになります。
また、上場企業においては業績予想の開示が必要であり、その資料に予算実績比較表と呼ばれる資料があります。
これは事業の進捗状況に応じ、場合によっては業績見通しなどの将来予測情報の修正を行う必要があると定められているためです。
そのため、上場企業は必ず予実管理を行っており、修正を適時・適切に行うために月次での予算実績管理が必要となります。
予実管理の方法
予実管理はExcelなどの表計算ソフトを行う方法が主流でしたが、最近では予実管理ツールを使用する企業も増えています。
表計算ソフトで予実管理を行う場合、自社の管理部門やシステム部門がテンプレートを作成して運用するケースが多いです。
しかし、担当者以外が項目を変更する場合に関数が崩れることや関数を追加するのが難しく、表計算ソフトの知識や運用ノウハウが必要です。
一方、予実管理ツールは予実管理を効率よく行うために開発されたシステムとなり、面倒な作業や関数の計算なども必要ありません。
部門に関係なく誰でも使いやすいように設計されているため、専門知識がなくても簡単に予実管理できます。
予実管理ツールとは
予実管理ツールとは、企業の予算や実績を管理するための専用ツールです。予算と実績を数値管理して企業経営に活かします。
ここでは、予実管理ツールについて詳しく解説します。
予実管理ツールの目的
予実管理ツールの目的は、目標に向かって進む過程を可視化することです。
企業は予算に対してどれくらい実績をあげているかを調べて、改善していくために予実管理ツールの導入を行います。
目標を立てても、予算に対して実績がどれくらい出ているかをチェックする機会がなければ予定通りに進んでいるか把握できません。
例えば、ある部門において大きな赤字が発生したとします。
赤字が発生した原因が『単純に売上が下がったことによるケース』と、『売上は上がっていてそれ以上にコストがかかったケース』では対策が異なります。
売上が下がっているなら早急に事業改善の対処が必要ですし、コストがかかりすぎているなら仕入れの数や仕入れ業者を見直さなければなりません。
予実管理ツールを用いれば、リアルタイムに予算と実績のずれを把握できます。そのため、問題が生じた時点で組織全体で状態を共有して早期に対策を行うことが可能です。
BI（ビジネス・インテリジェンス）ツールとの違い
予実管理の方法として、BIツールがあります。ここでは、予実管理ツールとBIツールの違いを以下の表にまとめています。
| 項目 | BIツール | 予実管理ツール |
| 複雑性 | 仕組みが高度で一部の人しか扱うことができない | 仕組みが分かりやすく誰でも扱いやすい |
| 属人化 | 一部の人しか扱えないため属人化しやすい | 誰でも使えるため属人化しにくい |
| コミュニケーション | ツール内でのコミュニケーションはできない | ツール内でコミュニケーションが取れる |
| 費用 | 高い | 安い |
表計算ソフトとの違い
予実管理の方法として、Excelなどの表計算ソフトを用いている企業は多くあります。予実管理ツールと表計算ソフトの違いは以下の通りです。
| 項目 | 表計算ソフト | 予実管理ツール |
| エラー | 転記エラーが起こりやすい | 転記エラーが起こりにくい |
| 効率性 | 手作業が多く効率が悪い | 自動化・最適化により効率的に作業ができる |
| 属人化 | 個々の管理となるため属人化しやすく引継ぎが難しい | システムで一元管理できるため属人化しにくい |
| データ集計 | 手作業による集計作業となるため時間がかかる | システムによる集計作業となるため時間がかからない |
| 複雑性 | ・関数の知識が必要 ・1つの変更が複数個所に影響するため変更が大変になる | ・複雑な作業も単純に行うことができる ・変更しても関連箇所が自動で反映されるため手間がかからない |
| メンテナンス | ファイルやシートが増えるごとに管理が大変になる | 自動でメンテナンスができるため手間がかからない |
| 外部システムとの相性 | 外部システムからのデータを自動的に取り込めない | 対応している外部システムならデータを自動的に取り込める |
| 費用 | 安い（ただし、見えないコストがかかる） | 表計算ソフトに比べて導入および運用コストがかかる |
予実管理ツールを導入すると、必要な情報の取り込みからデータ集約、分析、進捗状況の管理、業績予測、報告書の作成まで自動で行うことができます。
表計算ソフトを使用する場合だと個々が管理を行い、手作業になるため時間がかかりやすく、転記ミスが起こりやすいことも特徴です。
また、予実管理ツールによっては外部システムのデータを入力できる機能もあり、この場合だと他のデータと一元化できます。
さらに予実管理ツールは入力したデータに変更が生じても自動で反映されますが、表計算ソフトだと設定した関数によっては再度設定し直す必要があります。
一方、表計算ソフトのメリットとして予実管理ツールに比べて導入や運用のコストが安いことが挙げられます。
しかし、ヒューマンエラーや手作業によるコストがかかり、このような人件費を考慮すると一概に安いとはいえません。
予実管理ツールの導入メリット・おすすめポイント
予実管理を、表計算ソフトを使って行う企業も多いでしょう。
ここでは、これらのツールと比較した場合に、予実管理ツールを導入するメリットやおすすめポイントを紹介します。
属人化することなく隠れコストが小さい
予実管理ツールのメリットは、表計算ソフトと比べ属人化がなく隠れコストを減らせることです。
予実管理ツールは誰でも操作できる管理画面である場合が多く、標準化して業務効率を改善し、隠れコストを減らすことにつながります。
一方、表計算ソフトを用いると、ファイルやシートが増えてくるとメンテナンスに手間がかかったり、関数が知らない間に崩されて複雑化する場合があります。
さらに1つの変更が他の箇所に影響したり、多角的な分析を行うためには加工をしなければなりません。
このような作業に担当者は時間を割かなければならず、知らず知らずのうちに隠れコストが増大しています。
大容量データの処理が効率よくできる
予実管理ツールを導入するメリットは、大容量データの処理が効率よくできることです。
予実管理には大量のデータが必要となるため、ExcelやGoogleスプレッドシートだとデータが重たくて動かなかったり、処理に時間がかかることもあります。
一方、予実管理ツールであればデータベースを用いて処理を行うため、容量が大きくても問題ありません。
特にクラウド型なら容量の拡張も簡単に行えることや、データ共有がスムーズにできるなどのメリットもあります。
他のシステムとデータ連携ができる
予実管理ツールを導入するメリットは、他のシステムとデータの連携ができることです。
サービスによって連携できるシステムは異なりますが、例えば予実管理ツールのScale CloudならGoogleスプレッドシートと連携できます。また、SFAのセールスフォースやクラウド会計ソフトのfreee、高機能なマーケティングツールのHubSpotとの連携も可能です。
データ連携ができれば、使用しているツールに必要な情報を入力するだけで予実管理ツールに反映できます。
従来は各担当者が予実管理に必要な情報を探し出し、手作業でExcelやスプレッドシートにコピペしなければならず、人の手によって行うためミスも多く発生していました。
連携を行うことで収集・確認・修正の手間がかからなくなり、担当者は本来の分析業務に時間を使うことができます。
進捗のモニタリングができる
予実管理ツールのメリットは進捗のモニタリングができることです。
ExcelやGoogleスプレッドシートを使って予実管理を行う場合、データ収集のためにファイルの配布や入力、承認などが必要となります。
しかし、それだと「誰が作業をしているのか」「どこまで進んでいるのか」などのステータスがわかりにくく、途中で作業が滞ってしまうこともあります。
その度に担当者は確認を行って催促や修正依頼をしなければならず、負担がかかりやすい状況になっていました。
しかし、予実管理ツールならリアルタイムでステータスの把握ができて進捗も一目瞭然です。
担当者はステータスに振り回されることがなくなるため、負担を減らすことにもつながるでしょう。
PDCAの学習化を図る
予実管理ツールのメリットはさまざまな角度から分析しながら課題を見つけ、PDCAの学習化を図れることです。
数値のモニタリングをもとに当初の予定と実績値にどれくらいの違いがあるかを管理し、達成度の悪い項目にフォーカスしてボトルネックの把握に役立てます。
これらのデータは蓄積されていき、過去の施策が実行された背景や策定根拠なども記録されるため、担当者が変更しても情報を引き継ぐことが可能です。
KPIの運用もサポートしている予実管理ツールなら、KPI項目ごとに分析を行い、課題に応じて『会議→アジェンダ→議事録→ネクストアクション』の設定と履歴を残しながら、PDCAの学習化と習慣化を図れます。
情報をリアルタイムに共有できる
予実管理ツールを導入するメリットとして、入力したデータがリアルタイムに反映されることが挙げられます。
Excelを使った予実管理だと数値に変更があった際に、修正してもすぐに他部門に共有することはできません。
このケースだと該当する部署に対し、変更があったExcelファイルを送信しなければなりませんが、担当者がすぐに目を通すとも限らないでしょう。
結果的に対応が遅れてしまい、損失が出たり、当初の目標を達成できなくなったりなどの不都合が生じることになります。
また、Googleスプレッドシートだとクラウドでリアルタイムの確認ができますが、どこまで完了しているかといったステータスが不明で確認作業に手間がかかります。
予実管理ツールはリアルタイムでの更新により、同じシステムにアクセスできる社内の従業員同士で入力データや情報の共有が可能です。
データのやり取りやチェックが速やかになり、より正確な予算や進捗ステータスを把握できます。
そのため、予実管理ツール/システムは詳細な修正や改善、情報収集やデータ化などが求められる企業にも最適です。
目標設計や管理がしやすい
予実管理ツールを導入することで、売上や利益の推移などを正確に把握できるため、目標設計や管理がしやすいメリットがあります。
さまざまな角度から分析を行うことによって企業が抱える課題を見つけ、適切な目標設計もしやすくなるでしょう。
例えば、財務データをもとにKPIの設定を行うだけでなく、そのあとも予実管理ツール/システムで具体的な進捗管理ができます。
目標と実績の比較分析を簡単に実施できるため、経営層や部門責任者は組織のパフォーマンスをリアルタイムに把握しながら目標管理が可能です。
目標管理で見つかった課題や問題点は、必要に応じて修正することや次の目標設計に活かすこともできます。
帳票・資料を自動で作成できる
予実管理ツールによっては、帳票・資料を自動で作成できるため、事務作業を減らせるメリットがあります。
予実管理ツールで帳票・資料を作成する場合は集計されたデータを自動で利用するため、新たに関数を組んだり、グラフを作成したりなどの手間もかかりません。
外部システムと連携できる予実管理ツールなら、取り込んだデータをもとに帳票・資料を簡単に作ることもできます。
予実管理システム／ツールのタイプ
予実管理システム／ツールの選び方
予実管理ツールは数多くあるため、要素を考慮して選ぶことが大切です。ここでは、予実管理ツールの選び方を紹介します。
コストパフォーマンスがどれくらいか
予実管理ツールを導入する際には、コストとシステムのタイプ、機能のコストパフォーマンスがどれくらいになるか確認しておく必要があります。
予実管理ツールは導入コストと運用コストが発生するのが一般的であり、ツールによってはユーザー数に応じ、従量課金制が採用されているケースもあるため注意が必要です。
料金プランをチェックしたうえで、自社の必要とする機能もついていて社内に定着するかもポイントになります。
また、予実管理ツールを導入したらランニングコストもかかるため、導入前には自社で行っている予実管理やシステムと比較したうえで判断しましょう。
KPIとの連携がスムーズにできるか
予実管理を行う際には各部門ごとにKPIを設定することが重要になるため、KPIとの連携がスムーズにできるかもポイントです。
KPIを明確に設定することで事業の目標が明確になり、実績を達成するために必要な予算を導き出すことにもつながるでしょう。
しかし、各部門で行っている予実管理やKPIを一つにまとめることは簡単ではなく、予実管理のデータをまとめたうえでKPIを設定する必要があるなど手間もかかります。
そのため、予実管理をスムーズに行うためにもKPIと連携できるツールを選ぶことをおすすめします。
例えば、予実管理ツールのScale Cloudでは、部門ごとに管理しているKPIデータを外部システムとの連携によって自動的に集約・統合を行うことが可能です。
セキュリティ対策があるか
サポートがあるか
予実管理ツールを導入するにあたり、KPIとの連携や社内への浸透などが課題となる企業も多くあります。
予実管理ツールそのものは扱いが難しくなくても、実際に運用して効果を出すためには専門家のサポートを受けられる方がよいでしょう。
サポートの有無や内容は、予実管理ツールを提供している会社によって大きく異なります。
システムの活用に関するサポートはあってもKPIのサポートは受けられない場合もあるため、どのようなサポートがあるか確認しましょう。
Scale Cloudでは、システム・KPIそれぞれのサポートが受けられます。
KPIでは、設計と運用のコンサルティングサポートがあり、マネジメントの精度向上と運用定着を促すことが可能です。
さらに、KPI数値の計画数値と実績数値の差分や進捗率を見ていくことでボトルネックを明らかにし、課題の優先度を組織全体で把握できるように数値の設定方法もサポートします。
他にも、組織として優先すべき課題を明らかにするために、週次・月次データの登録を行い、組織として優先すべき課題を明らかにするなどのサポートもします。
無料体験ができるか
予実管理ツールの導入を検討している場合は、無料体験版・トライアルがあるものを選びましょう。
予実管理はどれだけ安くて機能が良くても、自社のニーズにマッチするかどうかは実際に使ってみないとわからない部分もあります。
導入して後悔しないためにも、無料体験をして自社にあっているかを確認することが大切です。
Scale Cloudでは、無料デモ体験ができます。
デモ体験では実際の管理画面を確認しながら、サービスの概要や詳細機能についての説明が受けられます。
現在の業務フローから移行しやすいか
現在の業務フローからの移行しやすいかどうかも、予実管理ツール選びのポイントの一つです。
特にこれまで予算管理をExcelや紙媒体などを使っていた場合、業務フローの見直しや改善が必要になるケースもあります。
予実管理ツールは、上手に活用すると担当者の業務負担を大幅に減らし作業効率の向上を図ることができる便利なツールです。
しかし、体制によっては業務フローの変更で担当者に大きな負担がかかることもあるでしょう。
予実管理ツールを選ぶ際には、操作する担当者が使いやすいかどうか、新しい業務フローへの変更ができるかなども確認しておく必要があります。
無料体験が利用できる場合は、業務フローから移行できるかもチェックしながら導入を検討しましょう。
事業横断管理ができるか
予実管理ツールを選ぶ際は、事業横断管理ができるものをおすすめします。
予実管理ツールは管理部を想定ユーザーとしているものが多く、事業部を巻き込んだ予実管理ができるものは少ないです。
しかし、予実のギャップに対するアクションを早期に実現するためにも事業部を巻き込むことが望ましいでしょう。
そのため、組織の経営指標情報をKPIで分解したり、経営に重要な項目を見つけ出せる事業横断管理ができるものが望ましいです。
組織で問題をいち早く捉えて対応するためにも、予実管理ツールは管理部だけでなく事業部も対象としているものを選びましょう。
データベース機能があるか
予実管理ツールを選ぶ際には、過去のノウハウが活用できるようにデータベース機能が搭載されているものを選びましょう。
データベース機能とは、これまでの施策や結果などを記録できる機能のことで、予実管理では過去の取り組みが活かせることもあります。
例えば、「過去に同じような目標を設定した気がする」「過去にも同じような施策をした気がする」といった場合に、過去のデータや情報を引き出すことが可能です。また、過去の分析結果を記録しておくことで、簡単に過去の振り返りができるようになります。
データベース機能といっても予実管理ツール/システムによって、どのようなことができるは異なります。
単に過去のデータを記録して蓄積するだけの機能になっているツールもあれば、キーワードで絞り込んでノウハウを探せるタイプもあります。
Scale Cloudでは、重要なノウハウをテキストでデータベース化し、検索していつでも過去のノウハウを引き出すことが可能です。
そのため、予実管理でKPIの設計や管理を行う際にも、過去のノウハウを活かすことができます。
リアルタイム性に優れているか
予実管理ツールを選ぶ際には、予算と実績のズレにいち早く対応するためにもリアルタイム性により優れたものを選びましょう。
「入力したデータが各部門にリアルタイムに共有できるかどうか」「リアルタイムで課題を共有できるかどうか」などがポイントになります。
リアルタイム性に優れているツールを用いることで、当初のシナリオにズレが生じたときにも早いタイミングで軌道修正が可能です。
また、予実管理ツールの中には、これまでの推移から将来を予測する機能が搭載されているものもあります。
このような予測機能を活用する際にも、元になるデータが古いと結果に大きな誤差が生じるため、最新の情報やデータを用いることが重要です。
Scale Cloudでは、経営に必要な情報をリアルタイムにKPIとして可視化することで、課題や優先すべき事項をスピーディーに見つけられます。
入力したデータも各部門にリアルタイムで反映されるため、当初の予定と異なる動きがあった際にもいち早く気付くことができるでしょう。
まとめ
この記事では、おすすめの予実管理ツールやメリット、選び方を紹介しました。
予実管理は企業の予算や実績を管理するためのツールで、事業やサービス別など細かい単位で『目標に対してどれくらい進捗しているか』を管理して経営的な判断を行う材料になります。
また、予実管理では目標を決めたあとにそれを実現するための具体的なアクションに対するKPIの設定も重要です。
それぞれの部門がバラバラにKPIを設定するとまとまりがなくなり対応が遅れるため、KPIの設定や連携できる予実管理ツールをおすすめします。
Scale Cloudは、KPIに強みを持つおすすめの予実管理ツールです。
KPIの設計と運用のコンサルティングサポートがあり、KPIマネジメントの向上や運用定着を行います。
また、改善施策ごとのシミュレーションが誰でも簡単にできて、メンバー間で数字に基づいた適切なコミュニケーションを取ることも可能です。
さらに、対象ユーザーは事業部・管理部それぞれの部門で併用したり、経営陣も巻き込んで活用することもできます。
上場企業や上場準備中の企業、シード・アーリー期のスタートアップなど従業員・業種の規模に関わらず幅広い企業で導入していただいています。
無料デモ体験もありますので、まずはお気軽にお問い合わせください。
監修者
広瀬好伸
株式会社Scale Cloud 代表取締役社長
プロフィール
京都大学経済学部卒、あずさ監査法⼈にてIPO準備や銀⾏監査に従事。
起業後、公認会計⼠・税理⼠として、上場企業役員、IPO、M&A、企業再⽣、社外CFOなどを通じて800社以上の事業に関わる。
公認会計士、 IPOコンサルタント、社外役員として計4度の上場を経験。株式会社i-plug社外役員、株式会社NATTY SWANKYホールディングス社外役員。
成長スピードの早い企業におけるKPIマネジメントやファイナンス、上場準備や上場後の予算管理精度の高度化といった経験を踏まえ、KPIのスペシャリストとして、日本初のKPIマネジメント特化SaaS「Scale Cloud」の開発・提供やコンサルティングに注力。
従来のマネジメント手法を飛躍的に進化させ、企業の事業拡大に貢献中。
講演実績
株式会社セールスフォース・ドットコム、株式会社ストライク、株式会社プロネクサス、株式会社i-plug、株式会社識学、株式会社ZUU、株式会社あしたのチーム、ジャフコグループ株式会社、トビラシステムズ株式会社、株式会社琉球アスティーダスポーツクラブなどの主催セミナー、日本スタートアップ支援協会などの経営者団体、HRカンファレンスなどのカンファレンス、関西フューチャーサミットなどのスタートアップイベントなどにおける講演やピッチも実績多数。
論文
特許
「組織の経営指標情報を、経営判断に関する項目に細分化し、項目同士の関連性を見つけて順位付けし、経営に重要な項目を見つけ出せる経営支援システム」（特許第6842627号）
アクセラレーションプログラム
OIH（大阪イノベーションハブ）を拠点として、有限責任監査法人トーマツ大阪事務所が運営するシードアクセラレーションプログラム「OSAP」採択。
